May 20, 2019

世界アパレル専門店売上ランキング2018 トップ10

 世界の大手アパレル専門店各社の2018年度の売上高や利益などをまとめる機会ができましたので、毎年恒例になりました売上高のランキングTOP10を共有させていただきます。

 円建て比較にあたり、為替レートは2019年1月末の €=125.1円、スウェーデンクローナ=12.0円、US$=108.9円、英国£=142.8円で換算しています。
 
 尚、7位のC&Aのみ非公開企業で2018年決算が入手できませんでしたので Deloitte Global Powers of Retailing 2019と2018を参考にした2017年度の売上高を表示しています。

 

順位 社名 本社;決算期 売上高 前年増減 営業利益 営業利益率 期末店舗数 基幹業態
1位 インディテックス (西;2019.1期) 3兆2720億円 +3% 5452億円 16.7% 7490 ZARA
2位 H&M (瑞;2018.11期) 2兆5374億円 +5% 1868億円 7.4% 4968 H&M
3位 ファーストリテイリング (日;2018.8期) 2兆1300億円 +14% 2362億円 11.1% 3445 UNIQLO
4位 GAP (米;2019.1期) 1兆8065億円 +5% 1484億円 8.2% 3666 OLD NAVY
5位 Lブランズ (米;2019.1期) 1兆4421億円 +3% 1346億円 9.3% 2943 Victoria's Secret
6位 プライマーク (愛;2018.9期) 1兆683億円 +6% 1204億円 11.3% 360 Primark
7位 C&A ヨーロッパ (独;2018.2期) 8231億円 +2% 非公開 非公開 1425 C&A
8位 アセナリテール (米;2018.7期) 7167億円 -1% 37億円 0.5% 4622 Ann Taylor Justice
9位 ネクスト (英;2019.1期) 5954億円 +2% 1088億円 18.3% 507 NEXT
10位 しまむら (日;2019.2期) 5459億円 -3% 254億円 4.7% 2205 しまむら
 

                                    
備考-米TJMaxx、Ross のオフプライスストア2社は、売上規模でトップ10に入る規模ですが、メーカーや専門店が放出した過剰在庫を販売する二次流通マーケットのため除外しました。

 

 以下 ランキングに対する解説です。

 継続的な増収増益となったのはZARAのインディテックス(以後ZARA)、ユニクロのファーストリテイリング(以後ユニクロ)およびプライマークの3社です。

 このうちZARAとユニクロの好調と他社の苦戦の要因をいくつかの視点から考察してみます。

 まず、増収増益を続ける1位のZARAと増収ながら大幅減益を喫した2位のH&Mの違いです。

 同じトレンドファッションを低価格販売するファストファッションを提供する両社の明暗はどこにあったのか?というと、

 

 価格戦略、サプライチェーンマネジメント、デジタルシフトの3点の違いにあったようです。

 

 まず、価格戦略については「低価格」と言っても、H&Mが各国で市場最低価格戦略を採るのに対し、ZARAは百貨店のような高額市場価格決定者に対してその何割安というような相対的な低価格戦略を採る違いがあります。

 前者が更なる低価格競争のレッドオーシャンに巻き込まれるのに対して、後者はむしろ商品や品質での勝負ができます。

 

 次にサプライチェーンについては、H&Mは市場最低価格を追求するにあたり、産地を人件費が安く、生産リードタイムの長い東南アジアや西アジアにシフトせざるを得なかったのに対し、ZARAは従来の近隣国での生産を継続しています。

 トレンドファッションにとって、生産リードタイムの長期化はリスクを抱えこむことは間違いなく、

 そのためH&Mは多くの値下げに見舞われたことが粗利益の低迷の主要因となった模様です。

 

 そして、3つめは・・・

 

 中国、アメリカで旺盛な出店を続けて店舗数を増やしたにも関わらず伸び悩んだH&Mに対して

 ZARAは既存店の最適化(スクラップ&ビルド、改装、増床)を優先して店舗をたった15店舗しか増やさず・・・

 一方、オンライン投資による通販の拡大で全社、既存店とも増収増益、高収益率を維持しました。

 

 続いてユニクロについては、寒波によって秋冬商材が売れ、夏気温の早期化によって夏物が定価のままでよく売れるなど、天候に助けられたことは事実です。

 一方で、成熟期に入って久しいユニクロ国内事業を、それを見越して、早くから手を打って来たユニクロ海外事業、特に中国事業がカバーできるようになったことは大きいですね。

 現在では、海外事業は中国を中心に2ケタ増の成長軌道に乗り、国内ユニクロ事業を上回る収益力をつけています。


 低迷、リストラが続く、米GAP、Lブランズ、英NEXT、日本のしまむらに共通して言えるのは成熟マーケットである母国の国内売上に頼り過ぎていることが挙げられます。

 業態が市場で成熟するにあたって、消費の変化に対して次の新しい成長ドライバーを用意できなければ・・・

 企業として増収増益を継続できないことは言うまでもありません。

 

 時代の転換期にZARAとユニクロのグローバル戦略やデジタルシフトと

 一方、低迷した競合企業の明暗は多くの国内市場のみに頼る流通企業の教訓になるのではないでしょうか?

 執筆: ディマンドワークス代表 齊藤孝浩

 ※業界の発展と流通イノベーションのために・・・ファッション流通企業の経営者の方や事業スタートアップ準備中の方の応援をしています。
 時代の節目にあたり、「経営お困りごとのヒアリングとビジョナリーコーチング」のキャンペーンを実施中です。 ブログ筆者の質問に答えて行くだけで・・・頭の中がスッキリ整理されるコーチング手法で事業のお困りごとを整理して今後の方向性を見出すためのお手伝いをさせていただきます。 詳しくは>>>こちらから  

 【おススメ本】

 グローバルで快走をつづけるZARAとユニクロ、その強みと課題は? H&Mを苦しめ、追撃する超低価格プライマークはいずれは日本にもやって来るのか?

 「ユニクロ対ZARA」 2018年アップデート文庫本

 

いつもお読み頂きありがとうございます。

 

 

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April 09, 2019

【お知らせ】5月30日 セミナー「オムニチャネル時代のファッション専門店の在庫最適化~リアル店舗とオンライン販売の違いと共通点とは?」を開催します。

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【5月28日〆切 あとわずか空席がございますのでご希望の方は早めにお申込み下さい】

本日はファッション専門店、ファッションEC販売

をされている事業者様向けの業界セミナーのお知らせです。

オンラインショッピングが普及して消費行動が大きく変化している昨今

多くの専門店様がECモールや自社ECでの販売を強化し
EC事業者様においては既存販路で販売拡大を図りながら
直営店を出店・拡大するという事業者様も増えて来ました。

積極的な取り組みによって販売機会が拡大する一方で
新たな悩みも広がっているのが実情のようです。

それは在庫効率がよく、販売管理費が低いことによって
収益性が高いと思われていたオンライン販売においても

規模や販売拠点拡大とともに在庫が増え、ECを活用したからと言って
決して在庫の最適化や利益の最大化にはつながっていないこともひとつです。

今回のセミナーでは

これまで20年に渡り、30ブランド以上の専門店様に関与し・・・
リアル店舗を中心とした購買心理と在庫の最適化に取り組んだ業界第一人者であり、
未来のファッション購買行動の変化を見据えた 新刊「アパレル・サバイバル」(日本経済新聞出版社)を著した講師が

リアル店舗とオンライン販売の違いと共通点を明らかにしながら
販路が変わっても利益最大化のために欠かせない
ファッション商品の在庫最適化の原理原則をわかりやすく解説するものです。

このセミナーは次のようなファッション専門店様、EC事業者様が
多くの気づきや改善のヒントを得て頂けるセミナーです。

■常に在庫を過剰に抱えており、
 十分な粗利額が残らず、利益率が低いと感じている

■取扱商品数が多く管理がし切れず
 年々在庫回転が悪化している

■毎シーズン期末在庫がたくさん残り
 キャッシュフローを圧迫している

■多店舗化した直営店において商品計画が現場の販売計画につながらず、
 たくさんの売り逃しと売れ残りを引き起こしていると感じている

■そもそもファッション小売業としての販売計画(売上・粗利・在庫・仕入)の立て方が
 我流であり、このままでよいのかと不安に感じている

ショッピングのデジタルシフトの転換期に・・・


これまでの業務を整理しながら、新しい着眼点を見つけて頂けるように
今回のセミナーがそんなきっかけになれば幸いです。

─セミナー詳細─

【タイトル】 「オムニチャネル時代のファッション専門店の在庫最適化
       ~リアル店舗とオンライン販売の違いと共通点とは?」

【開催日時】 2019年05月30日(木)15:00~18:00
       (14:30受付開始)

【場  所】 東京都港区青山エリア 
       会場はお申し込み頂いた方に追ってお知らせいたします。

【講  師】 齊藤孝浩(タカ サイトウ)ファッション専門店在庫最適化コンサルタント 
       ディマンドワークス代表  
        著書 「アパレル・サバイバル」(日本経済新聞出版社)
           「ユニクロ対ZARA」(日本経済新聞出版社)
           「人気店はバーゲンセールに頼らない」(中央公論新社)

【主な内容】 〇ファッション小売業の在庫最適化とは?
       〇ファッションビジネスの特徴と顧客購買行動
       〇シーズン商品の商品管理・販売管理の原則
       〇理想的な在庫の持ちかたとは?
       〇販売計画を直営店と共有するためのポイント
       〇自社ECと直営店の活かし方      など

【参加費】  お一人 16,200円(消費税込)   事前銀行振り込み
       また、終了後 近隣飲食店において講師との個別相談を兼ねた延長戦
       (懇親会)あり、延長戦は 任意参加です。

       参加希望の方はお申込み画面で「参加する」を選んでください。
       約 2 時間、会費 5,000 円   
       参加費については、当日受付にて徴収させていただきます。

【定  員】 先着16名様(定員になり次第締め切りとさせていただきます)
       参加費振込をもって正式なお申込みとなります。

【参加対象】 ファッション専門チェーン、EC事業者の経営者様、経営幹部様、事業または商品仕入・管理部門の責任者の方。

このセミナーは、講師の人気コンテンツ
「ファッション専門店の在庫コントロールの実践」をオムニチャネル時代のファッション流通向けにアップデートし、講師のコンサル現場でよく課題になるテーマを補完して体系づけたものです。

講義の合間にグループワーク(気づきの共有)を交え
他の参加者の方々とも意見交換ができる環境を設けて進めます。

同じお悩みを持つ参加者の方々と交流することでセミナーの価値を倍以上に吸収いただければ幸いです。

■申し込みはこちらのフォームから
セミナー申し込み画面へ

【以前の専門店向けセミナーに参加された受講者の声】
・在庫管理についての考え方が変わった。
・MDとしての計画の立て方、必要な共有事項、おさえておくべきポイント等が見え、実際にとりくみたい具体策も得られた。
・定義を決めて共有すること。仕入れ、売り場の計画を立てる事が大切。
商品が入って後の経過、最後まで売り切るための分析も必要だと思いました。
後は店舗の売り場を理解して、おとしこむ事も大切だと思いました。(抜粋)

【オススメ本】 おかげさまで1カ月で3刷!欧米の最新デジタルショッピング事情、日本の10年後を示唆する事例を取り上げました

 

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April 08, 2019

世界最大のスポーツ用品チェーン、仏デカトロンが狙うのは、すべてのスポーツの民主化

329日に西宮ガーデンズに

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日本1号店をオープンした世界最大のスポーツ用品チェーン、

フランス本社のデカトロンのお店を覗いて来ました。

デカトロンは2年前に中国上海で訪店して以来、注目してきましたが、

関連エントリー 世界最大の低価格スポーツ用品チェーン 仏DECATHLON(デカトロン)の衝撃

日本上陸が決まり、今、話題の作業服チェーンから機能性スポーツウエアを打ち出す、ワークマンとともに日経TRENDY2019年のヒット商品番付筆頭に取り上げられて以来、更に関心をもって見守っている次第です。

関連エントリー ワークマンプラス 対 デカトロン

 ちょうど、ワークマンプラスとデカトロンを徹底比較した、現在発売中の日経TRENDY6月号の特集の中にも筆者の流通業界の専門家としてのデカトロンに関するコメントが掲載さ20190404_183858 れていますのでよろしければこちらの方もお読みになって下さい。

 今回(平日夜7時くらい)、西宮ガーデンズの店舗(約550坪)を覗いて強く感じたのは・・・

 ワークマンが作業服を開発するチェーンストアNO1の世界からタウンウエアとして使える服や、スポーツウエアとして使えるものを切り出して提案しているのに対し、

 デカトロンはキャンプやランニングやヨガと行った大人が関心のあるスポーツのみならず、子供と共にスポーツを楽しみたい親たちにむけて、新しくスポーツを始める子供たちを突破口としたファミリースポーツライフスタイルを提案している業態であるというところでした。

 同じスポーツカテゴリーの中でも、初心者向け、中級者向け、キッズ向けにフォーカスし、デカトロンに来たらギアからウエアから消耗品まで機能性の高い商品が安価で一通り揃うというワンストップな品揃えを提供しています。

 現在、同社にとって中国が本国フランスに次ぐ第2のマーケットになっていますが、中国進出のタイミングは2003年。

 2008年の北京オリンピック開催が決まったのが2001年だったので、明らかに中国でオリンピックを契機に盛んになることが予想される各種スポーツに関心を持つ人たちを対象に中国進出をしたことが想像できます。

 そして、日本進出のタイミングも東京オリンピックの前年。

 おそらく東京オリンピックを目の当たりにする子供たちは、従来の野球やサッカーのような球技だけでなく、陸上、フィールドスポーツ、マリンスポーツ、他今まで馴染みのなかった、見たこともなかったスポーツをテレビで見て、ワクワクすることでしょう。

 少子高齢化の進む日本ですが、そんな子供たちが新しいスポーツを始めたいと言い出した時、もし、それほどお金を掛けず、ワンストップで一通り揃うデカトロンが身近にあれば、思わず財布のひもを緩めてしまうのが親御さんの心理ではないでしょうか?

 同店訪問時、夜の時間帯にも関わらず、子供連れの家族が多かったのが印象的でした。

 そして、そんなファミリー層の会話や新しいスポーツギアを手にして、やや興奮気味に話す来店客たちが発するオーラが筆者にそう語りかけてくれたものでした。

 子供のころに母国でオリンピックを見る、デカトロンで買ったギア、ウエアで新しいスポーツを始める、初心者が中級者になってもデカトロンとの関係はしばらく続き、また大人になった子供たちは、そのまた子供たちとスポーツを楽しみたいと考え、子供を連れてデカトロンを訪れるようになる。

 「ライフタイムバリュー」という言葉がマーケッターの中で使われることが多くなりましたが・・・デカトロンが新しいマーケットに参入する時はまさしく、そんな生涯お付き合いをする覚悟でやってくるのではないか?

 たった1時間強の訪店ではありましたが、そんなことを強く想像させてくれるお店でした。

 関西、そして関東でも拡大することを楽しみにしています。

 執筆: ディマンドワークス代表 齊藤孝浩

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March 20, 2019

ZARAの2019年1月期決算は一桁台の増収増益もデジタルシフトと店舗最適化が進む

3月13日に発表されたZARAを展開するスペインインディテックスグループの2019年1月期決算に目を通しました。
売上高3兆2720億円(3.2%増)
営業利益 5453億円(1.0%増)
営業利益率 16.7%(-0.3%)
期末店舗数 7490店舗(+15店舗)
2019年1月末のユーロ=125.15円で換算
と増収増益ではありますが、結果の数字だけを見ると・・・
これまでほぼ10%内外の増収増益を続けてきた同社にしては一見、減速と受け取られそうな数値です。
同社はあわせて為替レートの影響を受けない、 出店96か国における現地通貨ベースの前年比も発表しており、
売上高は7%増 
オンラインを含む既存店売上は4%増 
全売上の12%を占めるオンライン売上高は27%増
(オンラインを展開している国のみのオンライン売上比率は14%)
当期利益は12%増
だったとのことで、これまで同様に順調な成長が続いているとコメントしています。
ちなみに既存店売上高のうちオンラインの伸びを差し引いたリアル店舗のみの増減率は公表していませんが、
各種公表数字から推計すると、±0のトントンから微増くらいかなと思われます。
今回の決算で注目した数字は2つあります。
ひとつは店舗数が全世界でたった15店舗しか純増しなかったことです。
これまでは
2015年 2016年 2017年
+330店 +279店 +183店
と毎年3桁店舗を増やして来ましたが・・・
2018年度は370店舗を新規出店する一方で、355店舗を閉店し、226店舗を改装し、うち112店舗を増床しています。
結果、期末の売場面積は前年に比べ5%増えています。
要は果敢にスクラップ&ビルドを進めて収益性の質を高め、店舗の大型化
=店舗最適化を進めているのです。
同社は2012年~2018年の間に店舗の9割が最適化されたとしています。
もうひとつは収益率の安定です。
以下世界一のインディテックスと世界2位のH&Mの過去5年間の売上総利益率と営業利益率の推移です。
H&Mが下降を辿る一方でインディテックスはほぼフラットと言えるでしょう。
参考までにファーストリテイリングの数字も載せておきます。
売上総利益率(粗利率)の推移
     2014  2015   2016   2017   2018
ITX   58.3%  57.8%  57.0%  56.3% 56.7%
H&M   58.8% 57.0%  55.2% 54.0%  52.7%
FR    50.6% 50.5% 48.4% 48.8%  49.3%
営業利益率の推移
     2014   2015   2016  2017   2018
ITX    17.7%  17.6%  17.2%  17.0% 16.7%
H&M   16.9%  14.9%  12.4% 10.3%  7.4%
FR    9.4%   9.8%   7.1%  9.5%  11.1%
この違いは
価格戦略
商品調達
デジタルシフト対応
にあります。
詳しくは月刊販売革新(商業界)来月号に寄稿させて頂いていますが・・・
ZARAはH&Mやユニクロに比べ、市場最低価格戦略ではなく、百貨店をベンチマークした価格戦略をとっています。
そのため、世界の最貧国にファッションをつくりに行くジレンマから解放され、
自ら生産のスピードと量をコントロール。
更に世界的なショッピングのデジタルシフトに対応し、IT開発の内製化による積極投資に余念がありません。
要はインディテックスは時代に最も先回りしているアパレルチェーンと言っても過言ではないのです。
拙著「ユニクロ対ZARA」の中でも述べましたが同社は毎年規模の拡大だけに邁進する企業ではなく・・・
3年に一度くらいの頻度で次のステージへ脱皮する踊り場というかジャンプ台を調える特徴があります。
そして踊り場の後は更に飛躍するということを繰り返して来ました。 充電した後の、同社の今期以降の打ち手、業績に注目しましょう。
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March 06, 2019

米GAP(ギャップ)社の2019年1月期決算は増収減益。OLD NAVYを分社化してGAPの更なるリストラへ

 2月28日に発表された米GAP(ギャップ)社の2019年1月期決算は

売上高は   4.6%増の1兆8065億円

営業利益は 7.9%減の 1484億円

営業利益率は 8.2%(前年は9.3%)

の増収減益でした。 US$=108.9円換算

期末店舗数は3666店舗(前比+72)です。


 好調の低価格業態 OLD NAVYは出店+既存店増収と好調も・・・

リストラが進むGAPとBANANA REPUBLICが芳しくなくなかった模様です。

 事業別に見ると

 売上の47%を占める OLD NAVY は8.3%増(既存店3%増)

 同 31%を占める GAPは3%減(同5%減)

 同 15%を占める BANANAは3%増(1%増)

会社全体の既存店売上前年比はトントンです。


 同じタイミングで同社は

米国中心(国内売上比率90%)に好調なOLD NAVYを別会社として切り離し 

残りのブランドを展開する存続会社は向こう2年間でGAPの230店舗の閉鎖など事業リストラに入ることを発表しています。

 この分社化後は単純に

 9523億円規模の旧GAP社と

 8542億円規模の新OLD NAVY社 

 の2社に別れることになりますが・・・

 事業別の過去の既存店の前年比や国外売上比率をを見たところ

既存店売上前年比  3年前対比    5年前対比
OLD NAVY      110%     115%
GAP            91%       81% 
BANANA         92%       82%
全体            101%      97%

国外売上比率
OLD NAVY   9%
GAP        42% 
BANANA    15%
全体        20%

とのことなので、

 アメリカ国内中心に低価格で成長を続けるOLD NAVYを活かし・・・

存続会社に残ったブランドは投資家のご意向で煮るなり焼くなり・・・って感じになってしまうのでしょうかね。

 昨年夏にアメリカを視察した時のGAPやOLD NAVYの店舗の印象ですが
 
彼らよりも規模が大きくなり、販売力のあるTJMaxx(ティージェーマックス)やROSS(ロス)のようなオフプライスストアとの競合にかなり晒されている印象を受けました。

 TJMaxxのプライスポイント(最多価格帯)はOFF後で$19.99、ROSSに至っては同じく$13.99くらいのトップスを
数多く品揃えして販売しているという印象です。

 もともとブランドをOFFして安く販売するオフプライスストアですが、

 顧客にわかりやすい、ズバリ価格設定戦略を採っていますし、アンダーウエアなどの日用品は在庫が充実しています。

 きっとそれが宝物探しの楽しみだけではなく、デイリーユースとしても支持されている要因のひとつでもあるでしょう。

 一方のGAPやOLD NAVYは・・・「らしさ」のあるズバリ価格を通すというよりは、日本のGAPのように従来よりも高めの当初価格をつけて・・・

 しょっちゅう30%-50%OFFで販売するという悪癖が染みついてしまっているような気がして残念でした。

 かつてはそこまではやっていなかったと思うのですが・・・

 オフプライスストア、ディスカウントストア、Amazon含めたオンラインストアがシェアを高めるレッドオーシャンなアメリカのアパレル市場で・・・

 かつて世界一に君臨したGAPがリストラを経てどのような再生が図れるのか? 

 やはりかつては世界一であったTHE LIMITED STOREがファンドの手に渡った後に、最終的に全店閉鎖になったような末路はあまり期待したくはないのですがね・・・

執筆: ディマンドワークス代表 齊藤孝浩

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 アメリカのファッション流通市場の変化もレポートしています。


 

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