近隣型ＳＣ（ＮＳＣ）のファッション

　今月に入って、日経ＭＪのファッション流通面では、７日の西松屋、１４日のポイント、本日１９日のライトオンなど
東証一部上場ファッション企業が、今後の成長ロジックとして、近隣型ＳＣ（ＮＳＣ＝ネイバーフッドショッピングセンター）出店へ取り組む内容が記事になっているのが目につきます。

　近隣型ＳＣ＝ＮＳＣとは、都心にお住まいの方はわかりづらいかもしれませんが、日本で言えば、ロードサイド（郊外）の商圏人口３．５万人くらいの小商圏における食品スーパーを核にしたオープンモール型のショッピングセンターです。

　日本にはまだ少ないかもしれませんが、アメリカに行くと、とても身近にあり、日本でもまちづくり三法見直しで、来年以降大型ＳＣ出店規制が始まる中、多くの建設予定があり、注目されているものです。
　そういったトレンドはわかりますが、もともとロードサイドが主戦場、ローコストオペレーションの西松屋はそのまま行けるとして（むしろ効率がよくなるのでは）、これまで、大型ＳＣで成長したファッション企業（ポイントまでも）がどんな業態をすれば成り立つのか、興味深いところです。

　アメリカのＳＣ理論から言えば、「生活者の購買頻度」が店ぞろえの前提条件ですから、食品スーパー、ドラッグストア、本屋、花屋、床屋、ディスカウント靴、ギフトショップ、パーティグッズ、￠99ショップ、ファストフード、ファミレスなどと購買頻度が近い衣料というのがその条件になるでしょうか。

　ちなみに、私が以前住んでいたアメリカ西海岸サンディエゴ近くのいくつかのＮＳＣにあったファッションストアを思い出すと、西松屋のようなベビーキッズ用品店は別にして、ＴＪ.ＭＡＸＸ、ＭＡＲＳＨＡＬＬ’Ｓ、ＲＯＳＳ、ＤＲＥＳＳ　ＢＡＲＮ、ＣＬＯＴＨＴＩＭＥなどのオフプライスストアあるいは、ターゲットなどのディスカウントストアの衣料売場でしょうか。

　購買頻度から、デイリーユースウエアといっても、単に低価格帯であればいいというだけでは難しいようで、ブランドものが安くなっているという動機付けが働くオフプライスストアがはまるようです。

　また、日本のそういった商圏には、すでに５０００世帯（≒１２５００人）で、年間衣料消費１０億円という小商圏で１／３のシェア＝３．３億円を売り上げるビジネスモデルを完成させている「しまむら」が、ファッション性とトレンド性を磨いて、待ち受けているわけですね。

　ポストＳＣ時代の勢力図がどう変わるのか・・・とても興味深いところです。
　
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