青山商事、高頻度補充物流で首都圏攻勢

　３月１３日の日経新聞に紳士服チェーン最大手の青山商事が、競合のAOKIやコナカと比較して手薄となっている首都圏一都三県（東京・埼玉・千葉・神奈川）を攻略するにあたって、店舗に毎日商品を補充できる物流および情報システムへの刷新に対し、１００億円規模の投資をするとの記事が掲載されていました。

　同社は、一都三県に今後、５年間で４０店舗を出店するようですが、家賃の高い首都圏では、郊外同様の売り場面積、バックストックスペースは望めないため、販売効率の高い小型店舗での出店を想定。

　これに対して、週１－２回の商品補充であった従来の物流方式を改め、バックストックスペースが小さく、在庫が少なくても機会損失を最小限に抑え、売れる店を実現するために、千葉県に新物流センターを建設し、毎日、売れた分だけ翌日補充のきく物流体制を構築するというもの。

　スーツはサイズが多く、業界の中でも１品番あたりのSKU（最小在庫管理単位；アパレルの場合はカラー・サイズ展開数）が多いアイテムの一つで、サイズ在庫をしっかりもっているかが売上を左右し、一般的に機会損失と在庫過多の併存が悩みの種です。

　これに対し、店舗では最低限の在庫（たとえば各１点）、売れたら翌日に補充されるとなれば、大きく売り上げに貢献しますし、センター在庫を複数店舗で共有できるわけですから全体の在庫も最小限に抑えられるというわけです。

　また、推測するに、これだけのインフラを整えるのであれば、各店の在庫を平準化させるための商品店間移動もかなり柔軟にできるようになるはずです。

　さすが青山商事、用意周到ですね。

　先行する別業態、「ザ・スーツ・カンパニー」は、同社の首都圏攻略の切り込み隊長だったわけですが、そのあたりでも実験を重ねていたことは推測に難くありません。

　製造原価から家賃、人件費と、流通業界は今後もコスト高に苦しむことになると思いますが、これからは、各社、客層に合わせたマルチMD対策、その後の調整を担う物流改革で、機会損失を削減し、いかにそういった経費増を吸収できるか？という真剣勝負が始まるに違いありません。
　
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