Jフロントリテイリングが取り組む今後の百貨店のあり方

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　９月９日の繊研新聞に、大丸、松坂屋を傘下に持つJフロントリテイリングが、今後の百貨店生き残り策として９月１日付で打ち出した施策、体制に関する記事が掲載されていました。

　今年の７月まで月次売上高が２６か月も続けて減収、ここ１年近くに至っては連続二ケタ減記録を更新しつづけ、底が見えない百貨店衣料品売り場。

　業界の方々と世間話をして、「不要論」も少なくありませんが、よく出てくる百貨店が生き残る道としては、

・伊勢丹メンズ館のような自主編集「ファッションリーダーストア」としての道を委託ではなく、リスクを張って完全買い取りで行う

・歩率を駅ビルくらいに下げ、SPAや専門店を入居させ、デベロッパーに徹する

　のふたつが多いですが・・・

　前者は、時間がかかるでしょうし、後者も駅上ならまだしも、駅から少し離れた立地の百貨店は駅ビルに対して不利でしょう。いずれにせよ、高い販売管理費のリストラは避けられません。

　そんな中、Jフロントが打ち出した策は

１）消化仕入れショップ部門は、今後百貨店SPA型の取引先のMDに口を出さず、デベロッパー業務に徹する。これに伴い、担当者の「バイヤー」の肩書を「デベロッパー＆エディター」に変更。

２）自主編集売り場はこれまで通り「バイヤー」が責任を持って仕入にあたる

　と百貨店内に現在共存する２つのタイプの形態をそれぞれの特性を生かすべく、ふさわしい対応を取るというもの。

　そして、大丸、松坂屋、各店別には、あくまでも、立地立地で、生活者の需要とマーケット環境に基づいて、これまでの「バイイングをしている」というこだわりよりも、「マーケティング」視点でその二つの構成比を考えようというもののようです。

　同社の婦人靴売り場へのケミカル（合皮）シューズ導入や、ツープライススーツストアの百貨店内への入居、買収したそごう心斎橋店を大丸心斎橋店北館として、駅ビルに近い歩率でこれまで百貨店に入居できなかったファッションストアを誘致するなど（テナント集めに苦戦されているようですが・・・）、今までの常識にとらわれない、その反面、ちょっと大丈夫かなぁ？と思われる手を打って来たチャレンジには注目してきましたが・・・

　これから具体的にどう進むか次第ですが、転機にある百貨店業界、何もせずにいる競合の中で、早々に現実的な方向性を打ち出し、チャレンジしてゆくJフロントの動向には引き続き注目をしたいと思います。
　
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