ファストファッション時代の出口論議

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　月刊WEDGE６月号、「首都圏急接近　衣料品リユース業に秋波を送る面々」の記事に、実は、少しばかり取材ご協力させていただきましたが、私が、０８年のH&M日本進出以後、指摘していたファッションの出口対策が、いよいよ話題になる状況になってきたようです。

　出口対策、あるいは出口論議・・・つまり、ファストファッションが、商品提案のサイクルを短くし、商品の陳腐化を早めると、ただでさえ、行き場のなくなった、「着なくなった」服（商品寿命とは別）はどこに行くのだろうか？回収インフラの登場が待たれるという話です。

　アメリカのように、教会系のところが、チャリティー目的で、あたりまえのように回収し、途上国やラグ経由古着流通に流れるインフラができているわけでもなし、私が住んでいる市部では、月に一回の衣料品回収日がありますが、２３区では、衣料品は、燃えるゴミとして出すようになっているらしいのが現状です。

　着用していた服を捨てるというのは、人それぞれだと思いますが、いろんな意味で抵抗があるのではないかと思いますが・・・

　地域差がある状況に対して、ひとつは、ユニクロのように、企業の社会的責任として、自社製品を自ら回収し、再生資源と発展途上国に寄付する動きもありますし、また、ファッションリユース（リサイクル）ビジネスの台頭もあります。

　記事では、ファッションリユースビジネスに関して、ハードオフが展開する「モードオフ」、ヘイプが展開する「ドンドンダウンオンウエンズデイ」が、それぞれ今年、吉祥寺、下北沢に出店し、すでに渋谷に出店済みのセカンドストリートのジャンブルストア渋谷店、同じくトレジャーファクトリーが高円寺に出店しているトレジャーファクトリースタイル高円寺店に加わって、都心部にファッションリユースの役者がそろった感があることが取り上げられていました。

　また、八王子市が１年間に回収している１９００トンの衣料を含む古布の、倍近い３４００トンをドンドンダウンのヘイプが１年間で買い取ったという話が興味深かったです。

　これら企業プレイヤーの首都圏進出がきっかけになって、今後、都心部での着なくなった服の行き場に関する論議が高まる、そして、全国でファッションのリサイクル、リユースに関する認知につながることを期待しています。

　
関連エントリー-リサイクルファッションマーケットの認知と成長のための一考察　

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