値下だけに頼らないバーゲン期の商品政策と価格政策
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5月16日の日経新聞に「百貨店のセール今夏も時期分散」の見出しの記事が掲載されていました。
記事によれば、三越伊勢丹は今年も他社より2週間遅い7月中旬にバーゲンセールを始めるとのことです。
同社はその一方で・・・他の百貨店やファッションビルがセールに突入する6月下旬から7月上旬に通常のアパレルメーカー品に比べ割安な盛夏向けプライベートブランド(PB)を前年の1.5倍に増やして投入し、顧客の実需実売に応えることで対応するようです。
バーゲン時期になると毎シーズン クライアント企業さんと話題にする価格の話でもありますが・・・
顧客は果たして上澄みが取られた、つまり売れ筋のカラーサイズが欠け始めた商品や売れ残った商品の3割引のセール商品の中から掘り出しものを探すのが好きなのか?
それとも、通常価格(プロパー)がそもそも3割 割高なので・・・値下されなくても、通常の3割安の価値と価格のバランスが取れた新鮮な正価(プロパー)品がタイムリーに店頭に並べれば 値下げなしでも喜んで購入するのか?
バーゲンセールのスタート時期をいつにするかの議論も大事かも知れませんが・・・
顧客がその時、求めているものは何なのか?
値下なのか? 適品適価なのか?
バーゲン期に値下だけに頼らない商品政策と価格政策を考える、そしてそれを検証する いい機会が間もなくまたやって来ます。
【おススメ本】
三越伊勢丹やルミネがなぜ夏のセールを2週間遅らせるのか?
H&MやZARAはなぜセールの前後に価格政策を変えるのか?
その理由を拙著「人気店はバーゲンセールに頼らない」で解説しています。
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